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現職教育の効果的な実施方策に関する研究-教育センターにおける研修講座の改善について- 平成4~5年度文部省科学研究費補助金(一般研究B)研究成果報告書
https://nier.repo.nii.ac.jp/records/1130
https://nier.repo.nii.ac.jp/records/1130f660ff73-b89d-4f41-bfcf-1d68178bf682
Item type | 報告書 / Research Paper(1) | |||||
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公開日 | 2015-02-23 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 現職教育の効果的な実施方策に関する研究-教育センターにおける研修講座の改善について- 平成4~5年度文部省科学研究費補助金(一般研究B)研究成果報告書 | |||||
言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18ws | |||||
資源タイプ | research report | |||||
アクセス権 | ||||||
アクセス権 | metadata only access | |||||
アクセス権URI | http://purl.org/coar/access_right/c_14cb | |||||
研究代表者 |
高階 , 玲治
× 高階 , 玲治 |
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報告年度 | ||||||
日付 | 1994-03 | |||||
日付タイプ | Issued | |||||
研究課題番号 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 04451059 | |||||
内容記述 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 研究の要約(1)教育センターにおける現職教育は主に昭和30年代後半から実施されているが、その後さまざまな変遷がみられる。当初、教育現代化にみられる新しい教育の推進として教育センターは、研究、研修、教育情報の提供が主な事業であったが昭和50年代後半から非行・問題行動や登校拒否などの増加に伴い教育相談の必要性が高まってきた。さらに情報化社会の進展に伴いココピュータによる教育の必要性から情報教育の比重が高まってきている。その他、新しい教育の課題に対応した現職教育のあり方が求められており、さまざなな改善がなされているところである。(2)教育センターで実施している研修講座は、(1) 経営関係、教育課程、職能成長では30講座みられた。学校経営、学級経営、複式教育等の希望が高い。(2)教科・領域関係では23講座みられた。全般的に実施率がもっとも高い。生活科、図工・美術、音楽、国語、保健体育、家庭科などの希望が高い。(3) 情報教育関係では40講座みられた。分化傾向がもっとも強いと言えそうである。基礎コンピュータ、パーソナルコンピュータなどの希望が高い。(4) 生徒指導・教育相談関係では22講座みられた。教育相談、登校拒否、性教育の希望が高い。(5) その他としては39講座みられた。国際理解教育や環境教育などの希望が高い。(3)指定研修ではさまざまな対応がみられるが、初任者研修や各種新任にはじまって5年前後、10年前後、各種主任、教務主任、新任教頭、教頭、新任校長、校長というライフステージにおける研修講座が構想されている。(4)教務主任の研修はかなり実施されているが、研修日程、研修内容、研修方法等に大きな違いがみられた。特に研修内容に関しては、教務主任の職務、教育課程教育法規、校内研修、同和教育、特殊教育、生涯教育、教育評価、学習指導、道徳教育、特別活動、生徒指導、教育相談、国際理解教育、学校経営、学年・学級経営、進路指導、教科書・教材の取扱い、情報教育など極めて多岐にわたっている。(5)校内研修への支援としての研修講座は、研修日程の取り方はさまざまであるが、研修内容や方法に関してはさして違いが認められなかった。研究主題の設定、研究計画の作成、授業分析、研修成果と評価など一連の流れが想定された研修講座のように見受けられた。(6)経験者特別研修を実施しているセンターがみられた。埼玉県南・北教育センターと宮碕県教育研修センターの事例を提示した。(7)新しい研修講座の試みがさまざまに実施されており、全般的には多様化の方向にある。それは多品種少量化の傾向のようであるが、基本研修と個別研修との兼ね合いが今後重要になると考える。また、研修方法等に新しい試みの導入がかなり行われはじめている。体験研修、社会活動、事例研修、演習・実習の工夫などである。モデル授業の試みもある。これらに研修テキストや宿泊研修などを組み入れることが考えられている。また「他の施設を利用して宿泊研修を実施することがある」とする機関が52%みられた。なお、新しい研修講座の事例として、国際理解教育、環境教育、性教育、消費者教育、進路指導、生涯学習、社会体験、社会科地域調査、外国語、音楽、教育課題、学校保健、養護教諭、幼稚園、ニューライフセミナーを載せた。(8)研修講座の評価は、形式はさまざまであるが何らかの形で8割が実施している。その例として4つの教育センターの事例を載せた。 | |||||
関連サイト | ||||||
識別子タイプ | URI | |||||
関連識別子 | http://ci.nii.ac.jp/ncid/BN14084820 | |||||
関連名称 | CiNii Books |