@techreport{oai:nier.repo.nii.ac.jp:00000979,
 author = {山田　, 兼尚},
 month = {Oct},
 note = {本研究は、平成10年度～13年度の国立教育政策研究所の調査研究等特別推進経費による研究として行われているものであり、生涯にわたって必要とされるメディア・リテラシ－を研究の対象とする。研究の目標は、メディア・リテラシ－概念についての理論的研究を端緒とし、学校教育や社会教育において、メディア・リテラシ－に関してどのような取り組みや指導がなされているか、メディア・リテラシーが児童生徒や成人にどの程度習得されているかなどについての実証的分析により、今後の学校教育や生涯学習社会におけるメディア・リテラシーの研究の方向性を探ろうとするものである。　本研究のための組織は、所内外の36名の研究者により構成され、「学校教育班」「社会教育班」「比較教育班」の3つの研究組織に分担されている。本報告はそのうち、「社会教育班」による最終報告書である。　本報告書では、比較教育班が、この4年間に主として文献やインタ－ネットを通じて収集した情報にもとづき分析した各国のメディア・リテラシー教育の現状について、各国における「メディア・リテラシー」の概念定義と教育における重点、国・地方、教育機関ならび1にNGO／NPOの各レベルにおける取り組みに焦点をあててまとめたものである。本報告書では、アジア（シンガポール、韓国、中国、タイ）、アメリカ（カナダ、アメリカ合衆国、メキシコ、ブラジル）、西ヨ－ロッパ（イギリス、フランス、EU）ならびに国際機関の動向を中心にまとめたが、研究の過程では、オセアニア（オーストラリア）、アフリカ（南アフリカ）、東欧（ハンガリー、スロベニア）及びドイツのメディア・リテラシー教育についても調査研究を行い、地域間だけでなく一国のなかでも広がる情情報格差の問題を国際機関等がどのように把握しているかについても調査を行った。この問題に関わる指標の一部は、巻末に付録として掲載している。},
 title = {生涯学習社会におけるメディア・リテラシーに関する総合的研究最終報告書－比較教育編－},
 year = {2002}
}