@techreport{oai:nier.repo.nii.ac.jp:00000963,
 author = {工藤, 文三},
 month = {Mar},
 note = {学級編制と少人数指導形態が国語，算数それぞれの教科の，小学校第４学年時と第６学年時の学力との関係に与える影響を明らかにすることを目的に実施した調査の報告書である。調査対象校は京都府内（京都市を除く）の小学校のうち，平成23 年度の第６学年において単式学級が２以上あった110校，分析対象児童数は国語8111人，算数8120 人であった。　調査対象校を第３～５学年までの３年間の少人数指導実施形態，及び学級編制によって分類し，それぞれ類型化した結果にもとづき，階層的線形モデルによる分析を行い，少人数指導形態と学級編制の類型が第４学年時と第６学年時の学力（各教科・各時期において平均０，標準偏差１に標準化した）との関係に与える影響を検討した。　その結果明らかになったのは以下の３点である。（１）国語，算数のいずれにおいても，小学校第４学年時と第６学年時の学力との関係の違いは，少人数指導実施形態の違いでは説明されない。（２）国語においては，従前の学力が同程度の児童でみると，現行の基準によって編制された30 人を超える学級規模の学校の児童より，現行を下回る基準による学級編制を継続的に実施した学校の児童の方が， その後の学力が高いことが示された。また，現行を下回る基準による学級編制を継続的に実施した学校に在籍することが，従前の学力が低い児童に対して補償的に働くことが示された。（３）算数においては，従前の学力が同程度の児童でみると，現行の基準によって編制された30 人以下の学級規模の学校の児童より，現行を下回る基準による学級編制を継続的に実施した学校の児童の方が， その後の学力が高いことが示された。　以上の結果から，現行を下回る基準による少人数学級編制を継続的に実施した学校の優位性が示唆された。},
 title = {学級編制と少人数指導形態が児童の学力に与える影響についての調査　報告書　学級規模の及ぼす教育効果に関する研究（学習成果班）},
 year = {2012}
}