@techreport{oai:nier.repo.nii.ac.jp:00000645,
 author = {小松　, 郁夫},
 month = {Mar},
 note = {国立教育研究所（平成13年1月からは「国立教育政策研究所」）では、平成10，11年度に「学級経営研究会」が行った文部省の委嘱研究「学級経営の充実に関する調査研究」を引継ぎ、新たに「学級経営研修の在り方に関する調査研究会」を設置して、今年度「学級経営研修の在り方に関する調査研究」を進めてまいりました。　平成12年3月に発表されました学級経営研究会の調査研究最終報告書の前後から、各都道府県および市町村教育委員会や学校において、いわゆる「学級崩壊」と称されている現象の実態把握や、従来は必ずしも十分とは言えなかった学級経営に関する研修が行われるようになるなど、教育委員会や学校等での取り組みが進んでいます。　そこで本調査研究では、各都道府県および政令指定都市の教育委員会、教育センター等との連携協力の下で、教育委員会等が取り組んでいる研修や事業の実態調査や、関連資料の収集などを行いました。　調査研究を通して、全国各地で地域の実情を反映した種々の有益な取り組みがなされ始めている実態が明らかとなりました。そこで報告書では、全国の動向分析を報告するとともに、代表的な実践例を紹介いたしました。},
 title = {学級経営研修の在り方に関する調査研究　平成12年度　調査研究報告書},
 year = {2001}
}