@techreport{oai:nier.repo.nii.ac.jp:00000376,
 author = {工藤　, 文三},
 month = {Mar},
 note = {本報告書は、文部科学省中高一貫教育調査研究委嘱「中高一貫教育に係る学校運営の在り方に関する調査研究」（平成12～13年度）の成果をとりまとめたものである。　平成11年度から実施に移されている中高一貫教育は、設置校も徐々に増え、今後における中等教育の一つの姿を指し示すものとなりつつある。ただ、中高一貫教育をその趣旨を生かす形で実施していくためには、様々な課題を解決していく必要がある。第一は、実施形態の特色を踏まえながら、中高一貫教育のねらいを生かした教育課程の編成を行うことである。第二は、教育課程を円滑に実施していくための学校運営の在り方について、改善を図っていくことである。本調査研究は、この後者の学校運営の在り方に焦点をあて、次の3点をねらいとして研究を進めてきた。ア．中高一貫教育実施校における実践事例等を分析することにより、中高一貫教育の学校運営に係わる諸課題を明確にする。イ．中高一貫教育に係る学校運営を規定する諸条件や特質を設置形態別及び設置主体別に検討する。ウ．これらの検討を踏まえ、中高一貫教育の趣旨を生かした学校運営の在り方や改善の方向性について知見を得る。　これらのねらいを達成するため、平成12年度は、既に実施されている中高一貫教育校の実践概要や、中高一貫教育推進校における実践研究について調査分析を行った。平成13年度は、実施形態ごとに、学校運営等に係わる項目にっいて、その課題や解決に向けた取り組みを調査した。なかでも、連携型中学校・高等学校の取り組みについては、各学校へのアンケート調査や訪間調査等の方法によって、より詳細な資料を作成した。},
 title = {中高一貫教育に係る学校運営の在り方に関する調査研究　文部科学省中高一貫教育調査研究委嘱},
 year = {2002}
}