@techreport{oai:nier.repo.nii.ac.jp:00001375, author = {下田　, 好行}, month = {Mar}, note = {今、学力向上が叫ばれている。しかし、学力向上の前に児童生徒の学習意欲の喚起のほうが先決問題である。児童生徒がその気にならなければ、結局学力は定着しないからである。PISA 国際学力調査の結果が公表されて、学力低下問題が世論を賑わした。PISA 学習到達度調査2003 年からは、数学の学力の国際比較における日本の順位よりも重要な課題が垣間見られた。それは属性調査の部分で、「現在の学習と自らの将来との可能性に関する意識」と「数学に対する自信」が、OECD 国際調査参加国のなかで最下位層に位置することである。このことは順位よりもむしろ重要な問題である。日本の生徒は「数学が将来役に立つとは思わない、数学の学習に対して自信がない」と感じながらもそれなりの成績を修めている。このことをどのように解釈すればよいのであろうか。日本の数学の教科書がおもしろくないか、数学の授業がつまらないのか。児童生徒が学ぶことの意味を把握し、学習意欲を喚起するような授業を仕組んでいくことが、現在の日本の学校現場に科せられた重要課題であるように考える。
文部科学省では教員勤務実態調査を行った。その暫定集計（７～10 月分）の概要が過日中教審教育課程部会（平成19 年1 月26 日）で発表された。ここからは教員の長勤が平均2時間にのぼり、生徒指導・部活動・会議・事務処理等で多くの時間を費やし、授業準備や休息の時間がとれていないことが報告された。教師が教材研究を行わず自らつまらないと思って授業していて、児童生徒が楽しくなるはずがない。教師の日本の学校教育は、教師の活力に満ちた授業によって再生されるのではなかろうか。この研究では、そうした教師の教材・学習指導法の開発に支援を行うものである。
現在、中教審教育課程部会『第３期教育課程部会の審議状況について』において、「習得型・活用型・探求型の教育」が示されている。ここでは基礎的・基本的な知識・技能の育成を目指す習得型の教育と自ら学び自ら考える力の育成を目指す探求型の教育を対立的に捉えるのではなく、「？基礎的・基本的な知識・技能を確実に定着させることを基本とする。　？こうした理解・定着を基礎として、知識・技能を実際に活用する力の育成を重視する。　？この活用する力を基礎として、実際に課題を探求する活動を行うことで、自ら学び自ら考える力を高めることが必要である。」という考えが示されている。しかし、こうした教育は方向性としては示されているが、具体的な中身がまだない。そこでこの研究では、児童生徒の学習意欲を喚起させるような「活用型・探求型の教育」の教材開発の枠組みを開発し、学校現場の授業実践を通して検証することを目的とした。
この研究は、平成17～18 年度科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）「学習意欲向上のための総合的戦略に関する研究」（課題番号 17530679）によるものである。, 17530679}, title = {学習意欲向上のための総合的戦略に関する研究－「活用型・探求型の教育」の教材開発を通して－　平成18年度　科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）研究成果最終報告書（課題番号１７５３０６７９）}, year = {2007} }